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ごあいさつ
コロナ禍の中２０２０年１１月９日私の父は大腸がんで亡くなりました。長年の喫煙のため肺気腫を患い、亡くなる３年前には大腸がんを患い、高齢ながら手術を行いました。その後がんが転移し肺気腫もあり、最後は自宅で亡くなりました。
父は大病をしたことがなく若い頃から総じて元気な人だったと思います。その父ががんになって手術をする前に旅行がしたいということで箱根～日光～東京と旅行をしました。その時はまだ死ぬなどと考えてもなかったのだと思います。ですが、がんが転移しいよいよ自分自身駄目だと思ったのでしょう、今まで信頼していた病院を頑として支持していたのですが、初めて私に向かってもっと良い病院があるなら探して教えて欲しい言いました。まだ生きたかったのだと思います。ですが、もう手の施しようがなく、どうしょうもありませんでした。
そして、父が亡くなってから私自身思うことがありました。『全国どこにいても、どんな種類の癌でも自分自身で専門の病院と医師を探せる』そういう媒体があればどんなに良いことかと。通常医療に関係ない方々がインターネットなどで検索していちいち探すことは大変な労力です。普通は手っ取り早く自宅近くの病院になるのでしょうが、近くに適切な病院、医師がいなければ一体どうなるのでしょうか。もしかしたら失わなくてもよかった命が失われることもあるかもしれません。父を亡くした今だからこそ考えれば恐ろしいことだなと痛感する次第です。
このような体験を契機として癌の情報サイトを作成する決心を致しました。当サイトではがん治療に精通した全国の病院情報、医師情報を詳細に掲載することと、医療に造詣のない一般の方々にも理解しやすく情報を掲載することを心がけてサイト作りを行っております。当サイトは様々な医療従事者の皆様のご協力を得ながらより良いサイト作りを心がけ、癌に悩まれておられる皆様へ少しでも良い情報をご提供することで少しでも手助けになれましたら幸甚に存じますし、サイトを作成する弊社社員一同にとっても最高の幸せであると考えております。
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海外投資案件のご案内
当社は医療機関、医療法人様の海外進出サポート、海外医療機関のM＆A、海外での医療機関（病院、診療所）開業支援、海外へ勤務を希望する日本の医療従事者のサポート、海外への医療機器・医療備品等の販売などの活動をさせて頂いてお […]
2024年上期の病院経営についての総括
コロナ以前からではありますが、病院経営状況は悪化しており現在も病院経営は大変な危機的状況です。これに関しては以前にもお伝えしております。少子高齢化、人口減少の時代に突入し、現在では物価上昇等の社会的要因による利益減少など […]
今から内科医、外科医、産婦人科医、小児科医、その他の診療科、歯科医を志す皆さん、すでに内科医、外科医、産婦人科医、小児科医、その他の診療科医師、歯科医として勤務をしている皆さん、少子高齢化社会、人口減少社会で勤務する医師の皆さん
医師の人生を大まかに表現するとまず医学部もしくは医大に合格するため勉学に励み、合格したら今後は医師国家試験に挑み、これが終了したら今度は医師として研修期間を経過してから、いよいよ本格的な医師人生が始まるということになると […]
2024年がん治療実績からみた日本の医療の現状
2024年の全病院レベルで医療収益を前年2023年と2024年で比較と悪化していることがわかります。医療収益は若干赤字が進み、経常利益はさらに赤字が進みました。これは少子高齢化、人口減少、景気低迷による診療控えなど様々な […]
2023年がん治療実績からみた日本の医療の現状
2023年の全病院レベルで医療収益を前年2022年と2023年で比較と悪化していることがわかります。これは少子高齢化、人口減少、景気低迷による診療控えなど様々な負のスパイラルが絡み合って患者が減ると同時に物価高で経費が相 […]
2022年がん治療実績からみた日本の医療の現状
コロナ禍以降の日本の病院経営・医院経営はそれ以前にもましてさらに厳しい状況です。しかしながら患者がいる限り治療を施すことは医療従事者の矜持でしょう。そしてその中で2022年日本国内の病院がん治療実績についてご案内します。 […]
海外投資案件のご案内
2024年４月民間研究機関の「人口戦略会議」は、国立社会保障・人口問題研究所（社人研）が出した2020年から2050年までの30年間で、20～39歳の女性人口の変化に着目して自治体の「持続可能性」について発表しました。その中で持続可能自治体、ブラックホール自治体、消滅可能性自治体、その他にわけて自治体の５０年後を評価したデータを発表しております。
2040年以降を見据えた医院経営（産婦人科編）のあり方とは？
2024年４月民間研究機関の「人口戦略会議」は、国立社会保障・人口問題研究所（社人研）が出した2020年から2050年までの30年間で、20～39歳の女性人口の変化に着目して自治体の「持続可能性」について発表しました。その中で持続可能自治体、ブラックホール自治体、消滅可能性自治体、その他にわけて自治体の５０年後を評価したデータを発表しております。