今回の医院開業物件は既存の医院開業物件です。
今回は江の島電鉄「鎌倉駅」から徒歩4分の物件です。2025年10月末竣工予定です。
是非ご確認ください。
また、募集診療科は内科、小児科、整形外科、眼科、耳鼻咽喉科、皮膚科、心療内科、泌尿器科、在宅診療、婦人科、乳腺外科など募集診療科は多数あります。
人口減少、少子高齢化や不況による患者の受診控えなどの原因により医療機関の医業収入が下がっている医療機関が多い昨今ですが、毎年毎年一定数が医師となる以上年齢とともに働くポジションがなくなってくるのも事実です。そのため、第2の選択肢として医師の開業や医師の転職という状況が生まれることが考えられます。
しかしながら、現在の医師の新規開業は以前の開業よりも厳しい経営を強いられることが多いようです。つまり新規開業時に医業収入が上がりにくければ新規医院開業の時にかかる新規開業コストをできるだけ節減することが大変重要になります。
そこで、今回は新規で医院を開業する際の経費節減のポイントについてお教えします。
まず新規医院の開業で1番大きなコストは1.建築・内装コスト2.医療機器3.人件費
4.上記の3つの費用の大きさにより変動する開業後の運転資金 です。
これらで開業費用のほどすべてといってよいでしょう。
その中で、今回は建築・内装コストについてご案内します。
物価高騰の昨今では建築、内装コストはかなり上がっております。しかしながら、価格が上がった中でもコスト削減の取組はできるものです。まず、大手の建築会社に頼まない。中小の建築会社へ頼む場合は会社の状況と建築パフォーマンスを必ず確認。相見積もりをとる。図面の時点で厳しく精査する。以上これができればかなり安くて良いものを作ることができるでしょう。
以下に詳細を説明します。まず大手の建築会社は下請けのピンハネが多いので下請けのレベルでかなりのコストが乗っかります。つまり建築コストは上昇します。次に中小の建築会社のリスクは潰れるリスクと医療物件の建築実績があるかどうかです。必ず会社の状況と医院建築実績を確認してください。相見積もりを取ることは今時当たり前です。次にグ面の時点できちんと精査していないと後になって建築内容を修正した場合建築費が上がる可能性があります。以上、簡単ですが。ご説明します。
当社ではお問い合わせいただいた方1名につき1回に限り当社が有料でご案内しております物件(医院開業地)の事業性診断を無料にてご提案させて頂きます。当社の事業性診断は開業した場合現在の市場規模ではどのくらいの患者を取り込めるかを調査・診断するとともに、5年後、10年後の市場規模と取り込める患者数を調査・診断します。よろしければ下記までお問い合わせ下さい。
物件情報
お問い合わせはこちら
当社株式会社エージェント・プロフェッショナルについて
当社は日本で病院・診療所開設コンサルティン・医療機関開業後の運営のサポート、医療機器・医療製品の販売、医療従事者の人材派遣事業、医療施設のデザイン・設計などを行っています。そして現在は海外でも事業を行っております。事業内容としては病院・診療所開設コンサルティン・医療機関開業後の運営のサポート、医療機器・医療製品の販売、医療従事者の人材派遣事業、医療施設のデザイン・設計に加え、国際調達販売事業、海外へ医療システムサポート提供、海外医療機関のM&A、海外への投資・出資相談などの事業の運営をしております。当社は医療での海外進出・海外展開をお考えの日本の医療機関の皆様を積極的にサポートしております。
是非下記までお問い合わせ下さい。
当社は日本企業の海外進出のサポートを行っております。
当社はインドネシア・ベトナムにおいて医療クリニックモールの開設・クリニック開設を計画しております。下記のURLをご確認ください。
ベトナム医療クリニックモール開設計画
インドネシア医療クリニックモール開設計画
インドネシア透析医療機関開設計画
インドネシア産科医療機関施設計画
株式会社 エージェント・プロフェッショナル
千葉県市川市行徳駅前2-26-18 タカシンビル3F
TEL:047(398)5411
fax:047(398)2670
Mail:info@agent-professional.com
WhatsApp:+81 80-9408-3998
総合サイト:http://www.agent-professional.com
医師支援コンサルティングサイト:https://ap-doctorsupport.com/
医療機器サイト:https://agent-professional.com/medical-devices/
がん情報サイトhttps://cancer-info.net/
各国言語の当社事業案内(下へスクロールしてください。):https://ap-doctorsupport.com/article/information-about-our-overseas-business-jp/
